エンゲージメント向上コンサルティング

“組織づくり(組織開発)”とは、「人」そのものでなく「人と人との関係性」に着目し改善を図ることで組織を変化させる取り組みです。
 
その目的は「組織パフォーマンスの向上」に置かれることが多く、「人」そのものに着目する“人材育成”だけではカバーできない領域に影響力を発揮します。 

Anteは“エンゲージメント”向上を実現する組織開発の専門家として、地方企業の持続的な発展をサポートします。
 
エンゲージメントが向上することで、離職率やパフォーマンスは大きく改善します。

エンゲージメントとは

“エンゲージメント”(engagement) とは、「組織と個人とが対等な関係で、互いの成長に貢献したいと思い合う 前向きな繋がり」を指す概念です。

「従業員エンゲージメント」は
1. 仕事に対する主体性
2. 組織に対する信頼・貢献意欲

を表す指標です。 

つまり「仕事が面白い、会社が好き」という状態を数値に表したものです。

恋愛関係でいうと
 
エンゲージメントが「高い」状態は「両思い」の状態。
お互いの価値観が一致し、未来を前向きに捉えています。
 
逆にエンゲージメントが「低い」状態は「別れる手前」。
気持ちが離れ、未来への希望が失われかけている状態です。

エンゲージメントは「個人と組織の目的の重なり」とも言い換えることができます。
 
「組織が目指すもの(理念・戦略)」と「社員一人ひとりが目指すもの(価値観・将来ビジョン)」との重なりを見出すことで、「この会社、この仕事を通じて自己実現できる」との想いが強くなり、エンゲージメントが高まります。

ありがちな勘違い

エンゲージメントについては、次のような誤解がよくあります。

・「給与や待遇を上げれば解決できる!」
→ 一時的に満足は上がっても、関係性や方向性が整わないと持続しません

・「研修をやれば人材育成は進む!」
→ 研修だけでは、組織全体の関係性や戦略浸透には不十分です

いずれも「問題の真因」に直接アプローチするものではなく、氷山の一角のように表面化した不満への、一時的な対処にとどまりがちです。

エンゲージメントの重要性

エンゲージメントは組織のパフォーマンス・成果に直結します。エンゲージメントが高くない組織では、離職や成果停滞、戦略浸透不足といった課題が起こりやすくなります。

  • 社員の主体性が発揮されない
  • 課題が共有されず対策が後手に回る
  • 経営方針が浸透しない

といったケースでは、組織全体が停滞しやすくなります。

私たちが大切にしているのは、《社員が主体的につくる》持続可能なエンゲージメント

社員の要望に会社が応えることは、一時的な負の解消にしかなりません。
(例えば「給与が低い」という要望に応えて給与を上げても、すぐにその水準に慣れて別の不満が出てくることが多い)

長く続く”お互いに幸せな関係”を作るには、組織と個人双方の取り組みが必須です。

エンゲージメント向上の効果

エンゲージメントが高まると、以下のような効果が期待できます。

  • 後ろ向きな離職が減る
  • 管理職のマネジメント力が上がる
  • チームの関係性が良くなる
  • 企業理念、経営者の想いが末端まで伝わる
  • 一人ひとりの主体性、パフォーマンスが上がる
  • 業績アップ
  • 優秀な人材の確保

エンゲージメント向上の鍵

1. トップのコミット 
2. 組織の目指す姿と現状の可視化・共有 
3. 機能する管理職

これらが揃うことで、社内のハード面(制度)とソフト面(関係性や制度の実行)の双方が整い、エンゲージメントが向上します。

エンゲージメントの高め方

エンゲージメントを高めるには、単に施策を打つだけではなく、組織の関係性・制度・方向性が両輪で整っている必要があります。
「改善したいがどこから手をつけて良いのかわからない」という企業様に対し、以下のスキームで伴走支援いたします。

Anteのサービス

1. エンゲージメント定量調査
2. 組織づくり・人材育成の戦略策定 
3. 効果的なプロジェクトの実施

1 エンゲージメント定量調査(精度の高い現状分析)

これは、「現在のエンゲージメントを正確に把握する」ために実施します。
現状分析にズレがあると、その後の戦略やプロジェクトが意味を成しません。
 
Anteはご相談を受けてすぐに「社員全員を対象にした定量調査」を実施します(何らかの調査を導入済みの企業様にはデータを共有いただく)。
得られた定量データを一部社員のインタビューで補足し、今の組織の正確な状態と課題をご提示します。
 
定量調査は3のプロジェクトの重要なツールともなり、定期的に実施することで組織の変化とプロジェクトの効果を確認できます。
 
また、Anteは自社の定量調査の他、他社の組織サーベイについても中立の立場からご紹介し、運用や活用についてアドバイスを行うことができます。
「組織サーベイを導入を考えている」「変えようと思っている」という企業様はお気軽にご相談ください。

2 組織づくり・人材育成の戦略策定

1の現状分析を踏まえて、2の組織づくり・人材育成の戦略策定 および 3のプロジェクト実施においては、顧問として継続的にサポートし、経営者の経営・組織ビジョンを丁寧に伺いながら、「組織開発・人材育成の中期戦略」へと落とし込んでいきます。
あわせて、経営者と人事担当等の内部調整が必要な場合は、協議の場のファシリテーションを行います。

プロジェクト受注型の研修会社が多い中 Anteがあえて「顧問」にこだわるのは、「トップのコミット」と「方針・戦略」の重要性を痛感しているからです。
この二つのない取り組みは必ず行き詰まります。

顧問という立場を取る理由には、「プロジェクトに直接関係のないことでも気軽にご相談いただける立場でありたい」という想いもあります。
経営者の次に組織を理解している人間として、ワンストップでその時々のご相談をお受けします。

3 効果的なプロジェクトの実施(研修、ワークショップ)

2で策定した戦略に基づき、プロジェクト(研修、ワークショップ)の詳細設計と実施を行います。

基本PJTは5つ。
このうち、「管理職育成」など全体の土台となるものを優先的に実施し、その結果をその後の戦略にフィードバックしていきます。

「機能する管理職」が育つことの効果は大きく、「関係性(心理的安全性)の向上」、「”企業理念・戦略”と”個人の価値観・資質”の重なりの整理」が図られ、「評価への納得感」も上がります。

プロジェクトでは、定量調査を材料にした社員参加型の対話を随所で行います。これにより組織課題への共通認識が生まれ、社員もアクションを起こす「自分ごと」の組織改革が実現していきます。

プロジェクトではファシリテーターの質が問われるもの。
行動心理学に精通したファシリテーターが一人一人の消化程度を見極めながら、最大の成果を生むよう場をマネジメントします。

実際の行動変容とエンゲージエメントスコアの向上にコミットして関わり、私たちが離れても自走するチームを作ります。

サービス導入の流れ

1.  お問い合わせ・ご相談
2.  定量調査の実施・分析
3.  戦略策定
4.  プロジェクト実施(研修、ワークショップ)
5.  効果検証と改善サイクル

サーベイの導入・活用、研修等 
お気軽にお問い合わせください